家電量販店のビックカメラが電気自動車「i-MiEV」を店頭販売して話題になりましたが、既に輸入電動二輪車(日本仕様)はビックカメラ、ノジマ、エディオン、ヨドバシカメラなどで販売されています。
今年発売されたヤマハの電動二輪車「EC-03」をはじめ、大手メーカー(ヤマハ、ホンダ、スズキ)の電動二輪車の販売ルートは、既存の二輪車販売店を中心に販売される予定であるのに対し、ベンチャーなど中小企業はその販売ルートを家電量販店、ホームセンター(ホーマック、コメリ、ケーヨーなど)、自動車電装関連会社などに拡げつつあります。
今回まとめたパーソナリティモビリティのリポートで取材したある企業の担当者は、今後の電動二輪車の可能性について、次のように述べています。
「電動二輪車は、モーターとバッテリーとコントローラーがあれば作ることは簡単である。あとは販路を持っていればいい。なので、モーターはこれ、車体はこれ、色はこれといった必要なパーツを組み合わせてインターネットでカスタマイズして売る、パソコンのDELLのようなモデルが出来ると考えている。
このモーターとバッテリーだったら、使用距離はこれくらい、最低限走ればいいから5万円で欲しいとか自分の用途に合ったバイクを購入することが出来るようになる」。
既に、米国エレクトリック・モータースポートの電動スポーツバイクでは、バッテリー (鉛・ニッケル水素・リチウムイオン)、モーター (低速型・標準型・高速型)、ギア (低速型・標準型・高速型)がそれぞれ3タイプ用意され、加速重視型に仕立てるにはリチウム+低速モーター+低速ギアの組み合わせにするなど、自分好みのバイクにセッティングできます。
また、車両とPCをリンクさせることで、スロットル開度、回生ブレーキ、最高速度、走行可能距離などの変更や、バッテリー状態の分析、エラーの検出もできるようです。
インターネットを通じて、何百種類のパーツの中から自分好みにカスタマイズされた電動二輪車が、中国やインド、ベトナムなどで梱包・発送され、自宅で組み立て、充電し、街中を疾走する日も近いかもしれません。
東京パーソナル・モビリティ・ショー (2009.10.31)
行くぞ、パーソナルモビリティ (2009.7.2)
電動アシスト自転車が、いく (2008.10.5)
2010年12月08日
2010年05月20日
できるのに、できないジレンマ
トヨタ自動車は「レクサスLS」4車種について、ハンドルとタイヤの動きが一時的に連動しなくなるとして、国内外の約1万1500台のリコールを届け出ました。
先日発売されたスバル「レガシー」にオプション設定された新型「アイサイト」。
2台のステレオカメラで先行車や前方障害物を検知し、時速30km以下では自動でブレーキがかかる第2世代の運転支援システムです。
開発した富士重工は技術的には「ぶつからないクルマ」を実用化していますが、あくまで「ぶつからないクルマ?」=「運転支援システム」としています。
これは、最終的な責任は機械にあるのではなく、運転者が負うということ。
新型「アイサイト」は大変優れたシステムで多くの車種に搭載してほしいと思いますが、機器が故障した場合、すべてのシステムが停止するフェイルセーフ機構になっていても、電子制御の塊となってしまった現代のクルマは、製造者責任のリスクを回避することができないため、運転時の責任を明確にし、機械にはヒューマンエラーを防ぐ助けやシステムとして運転をアシストすることに留めています。
それにしても、注目すべきはその価格設定。
約10万円です。
量産化が進み、より低価格化が実現すれば、今後、パーソナルモビリティ(特に1〜2人用小型電気自動車)や、サービスロボットに活用されていくことになるでしょう。
禍転じて福と為せ (2010.3. 7)
先日発売されたスバル「レガシー」にオプション設定された新型「アイサイト」。
2台のステレオカメラで先行車や前方障害物を検知し、時速30km以下では自動でブレーキがかかる第2世代の運転支援システムです。
開発した富士重工は技術的には「ぶつからないクルマ」を実用化していますが、あくまで「ぶつからないクルマ?」=「運転支援システム」としています。
これは、最終的な責任は機械にあるのではなく、運転者が負うということ。
新型「アイサイト」は大変優れたシステムで多くの車種に搭載してほしいと思いますが、機器が故障した場合、すべてのシステムが停止するフェイルセーフ機構になっていても、電子制御の塊となってしまった現代のクルマは、製造者責任のリスクを回避することができないため、運転時の責任を明確にし、機械にはヒューマンエラーを防ぐ助けやシステムとして運転をアシストすることに留めています。
それにしても、注目すべきはその価格設定。
約10万円です。
量産化が進み、より低価格化が実現すれば、今後、パーソナルモビリティ(特に1〜2人用小型電気自動車)や、サービスロボットに活用されていくことになるでしょう。
禍転じて福と為せ (2010.3. 7)
2009年10月31日
東京パーソナル・モビリティ・ショー
前回に比べて、その出展者数と来場者数の少なさばかりがクローズアップされている「第41回東京モーターショー2009」。
しかし、見るべきところはやはりちゃんとあり、今回もコンセプトモデルが中心とはいえ、電動の「パーソナルモビリティ」が数多く展示されていました。
特に注目は、
来年発売が予定されいる「EV-Cub 」(ホンダ)と「EC-03」 (ヤマハ)の電動バイク。
「EV-Cub 」は、現行の「スーパーカブ」に代わる郵便配達用バイクとして導入されることが報道されています。参考出品されていたモデルは、赤いシートが印象的な美しいフォルム。
また、「EC-03」は、過去に市販された「パッソル」や「EC-02」の失敗を教訓に、電池の改良と後続距離の大幅な向上を実現した機種となる予定。
その他、直観的に「乗ってみたい」という「気」にさせるタンデム2シーター「ランドグライダー」 (ニッサン)も、都市型パーソナルモビリティという位置づけ。
電動パーソナルモビリティに共通する特徴は、乗る人も、またそれを見る人もなんとなく楽しい気持ちにさせるその「雰囲気」。
世知辛い世の中だからこそ、「雰囲気」はとても重要ですね。
近距離移動用パーソナルモビリティの将来性
電動アシスト自転車が、いく (2008.10.5)
本当の想像力 (2009.5.24)
行くぞ、パーソナルモビリティ (2009.7. 2)
しかし、見るべきところはやはりちゃんとあり、今回もコンセプトモデルが中心とはいえ、電動の「パーソナルモビリティ」が数多く展示されていました。
特に注目は、
来年発売が予定されいる「EV-Cub 」(ホンダ)と「EC-03」 (ヤマハ)の電動バイク。
「EV-Cub 」は、現行の「スーパーカブ」に代わる郵便配達用バイクとして導入されることが報道されています。参考出品されていたモデルは、赤いシートが印象的な美しいフォルム。
また、「EC-03」は、過去に市販された「パッソル」や「EC-02」の失敗を教訓に、電池の改良と後続距離の大幅な向上を実現した機種となる予定。
その他、直観的に「乗ってみたい」という「気」にさせるタンデム2シーター「ランドグライダー」 (ニッサン)も、都市型パーソナルモビリティという位置づけ。
電動パーソナルモビリティに共通する特徴は、乗る人も、またそれを見る人もなんとなく楽しい気持ちにさせるその「雰囲気」。
世知辛い世の中だからこそ、「雰囲気」はとても重要ですね。
近距離移動用パーソナルモビリティの将来性
電動アシスト自転車が、いく (2008.10.5)
本当の想像力 (2009.5.24)
行くぞ、パーソナルモビリティ (2009.7. 2)
2009年07月02日
行くぞ、パーソナルモビリティ
7月1日から、幼児2人同乗用自転車が解禁され、安全基準を満たした自転車に6歳未満の子供2人を乗せることができるようになりました。
この幼児2人同乗用自転車を含む、電動アシスト自転車、電動二輪車、電動立ち乗り自転車、シニアカーなど、個人が近距離移動で使う「パーソナルモビリティ」について先日まとめてみたのですが、その中でも電動二輪車(電動スクーター)が今後おもしろいと思っています。
現在、日本で走っている電動二輪車のほとんどは輸入車。しかし、昨年あたりから国内のベンチャー企業が電動二輪車の開発・販売に参入しはじめています。
そのポイントは、
・ガソリン車に比べ、構造が簡単
・インターネットやホームセンターなど、バイク店以外の流通経路で販売
・環境を前面に展開
リチウムイオン電池がまだまだ高価なこともあり、価格の安い鉛電池を使っている場合が多いため、重量が重かったり、1回の充電で走れる距離が短かったり、電池切れの際の充電設備が足りないなど、いろいろ問題はあるのですが、
昨年のガソリン価格の高騰や既存オートバイの排ガス・騒音規制強化、そしてなにより人々の環境意識の高まりを受け、電動二輪車を取り巻く市場環境は上向きになりつつあります。
かつて電動二輪車を販売していた大手バイクメーカーも来年あたりから、電動二輪車を販売する方向です。
電動二輪車や電動立ち乗り自転車(セグウェイ、ウィングレットなど)※をはじめとするパーソナルモビリティは、低炭素型都市交通手段のひとつとしても期待されています。
都議会議員選挙では、自分の選挙区を電動アシスト自転車や電動二輪車で走り回る候補者の姿が見られるかもしれませんね。
※現在、電動立ち乗り自転車は道路交通法上、公道を走行することができない。
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの「願い」 (2007.4.16)
ロボットの社会参加と共有空間 (2007.11.22)
クルマ本体0円、距離別利用料金、家族割り (2008.1.23)
電動アシスト自転車が、いく (2008.10.5)
本当の想像力 (2009.5.24)
この幼児2人同乗用自転車を含む、電動アシスト自転車、電動二輪車、電動立ち乗り自転車、シニアカーなど、個人が近距離移動で使う「パーソナルモビリティ」について先日まとめてみたのですが、その中でも電動二輪車(電動スクーター)が今後おもしろいと思っています。
現在、日本で走っている電動二輪車のほとんどは輸入車。しかし、昨年あたりから国内のベンチャー企業が電動二輪車の開発・販売に参入しはじめています。
そのポイントは、
・ガソリン車に比べ、構造が簡単
・インターネットやホームセンターなど、バイク店以外の流通経路で販売
・環境を前面に展開
リチウムイオン電池がまだまだ高価なこともあり、価格の安い鉛電池を使っている場合が多いため、重量が重かったり、1回の充電で走れる距離が短かったり、電池切れの際の充電設備が足りないなど、いろいろ問題はあるのですが、
昨年のガソリン価格の高騰や既存オートバイの排ガス・騒音規制強化、そしてなにより人々の環境意識の高まりを受け、電動二輪車を取り巻く市場環境は上向きになりつつあります。
かつて電動二輪車を販売していた大手バイクメーカーも来年あたりから、電動二輪車を販売する方向です。
電動二輪車や電動立ち乗り自転車(セグウェイ、ウィングレットなど)※をはじめとするパーソナルモビリティは、低炭素型都市交通手段のひとつとしても期待されています。
都議会議員選挙では、自分の選挙区を電動アシスト自転車や電動二輪車で走り回る候補者の姿が見られるかもしれませんね。
※現在、電動立ち乗り自転車は道路交通法上、公道を走行することができない。
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの「願い」 (2007.4.16)
ロボットの社会参加と共有空間 (2007.11.22)
クルマ本体0円、距離別利用料金、家族割り (2008.1.23)
電動アシスト自転車が、いく (2008.10.5)
本当の想像力 (2009.5.24)
2009年05月24日
本当の想像力
人とくるまのテクノロジー展2009で「ぶつからない自動車とロボット」というテーマのフォーラムが行われました。
それによると、自動運転に関する実験は、「Grand Challenge」※1のはるか昔の1963年に旧 通産省 工業技術院 機械技術研究所で、すでに実験が行われており、ヨーロッパでも1980年代にガイド式の自動運転バスの実用化試験が実施されていました。
その後、一時下火になりましたが、1990年代に入ると日本のITSをはじめ、欧米でも実用化に向けた研究が行われるようになりました。
これまでの様々な実証実験の結果、高速道路の専用レーンを使った長距離トラックの隊列走行(プラトーン走行)がもっとも実現性が高いようですが、誰もがあったらいいのにと思われる市街地での自動運転に関しては、専門家は否定的です。
その理由として、
実装すると高額になること、すでに実用化されている「先進安全自動車(ASV)」※2でさえ、それほどニーズがないことなどを挙げています。
米セグウェイとゼネラル・モーターズ (GM)が4月に発表したハンドルを装備した2人乗り電動2輪車。
将来的には、車同士の相互通信機能によって、自動で衝突を防止したり、渋滞を回避したりすることを目標にしているようです。
プレスリリースでは、
「あなたの好みに合わせ、運転するのも乗るのも楽しい車が、行き先まで安全に連れて行ってくれて(中略)、渋滞のストレスもなく街中を動き回る事を想像してみてほしい」と述べています。
これを専門家はどう思うかは知りません。
しかし、車で居酒屋へ出かけ、酔っ払った帰り道を自動運転で連れ帰って来てくれる、そういう未来のほうが、うれしいと思いませんか。
※1.DARPA(米国国防総省国防高等研究計画局)が主催した完全に人工知能だけで運転する無人ロボット自動車レース。砂漠地帯、都市部など2005年以降これまで3回実施されている。
※2.衝突被害軽減ブレーキ、レーンキープアシストなど、ドライバーの安全運転を支援するシステム
グランド・チャレンジ (2006.1.10)
グランド・チャレンジU インテルの戦略 (2006.1.25)
第3回 グランドチャレンジ (2006.5.9)
料金割引より、移動手段の革命 (2009.3.27)
それによると、自動運転に関する実験は、「Grand Challenge」※1のはるか昔の1963年に旧 通産省 工業技術院 機械技術研究所で、すでに実験が行われており、ヨーロッパでも1980年代にガイド式の自動運転バスの実用化試験が実施されていました。
その後、一時下火になりましたが、1990年代に入ると日本のITSをはじめ、欧米でも実用化に向けた研究が行われるようになりました。
これまでの様々な実証実験の結果、高速道路の専用レーンを使った長距離トラックの隊列走行(プラトーン走行)がもっとも実現性が高いようですが、誰もがあったらいいのにと思われる市街地での自動運転に関しては、専門家は否定的です。
その理由として、
実装すると高額になること、すでに実用化されている「先進安全自動車(ASV)」※2でさえ、それほどニーズがないことなどを挙げています。
米セグウェイとゼネラル・モーターズ (GM)が4月に発表したハンドルを装備した2人乗り電動2輪車。
将来的には、車同士の相互通信機能によって、自動で衝突を防止したり、渋滞を回避したりすることを目標にしているようです。
プレスリリースでは、
「あなたの好みに合わせ、運転するのも乗るのも楽しい車が、行き先まで安全に連れて行ってくれて(中略)、渋滞のストレスもなく街中を動き回る事を想像してみてほしい」と述べています。
これを専門家はどう思うかは知りません。
しかし、車で居酒屋へ出かけ、酔っ払った帰り道を自動運転で連れ帰って来てくれる、そういう未来のほうが、うれしいと思いませんか。
※1.DARPA(米国国防総省国防高等研究計画局)が主催した完全に人工知能だけで運転する無人ロボット自動車レース。砂漠地帯、都市部など2005年以降これまで3回実施されている。
※2.衝突被害軽減ブレーキ、レーンキープアシストなど、ドライバーの安全運転を支援するシステム
グランド・チャレンジ (2006.1.10)
グランド・チャレンジU インテルの戦略 (2006.1.25)
第3回 グランドチャレンジ (2006.5.9)
料金割引より、移動手段の革命 (2009.3.27)
2009年03月27日
料金割引より、移動手段の革命
全国の高速道路の料金割引がスタート。
料金体系が複雑で非常にわかりづらいとはいえ、安くなれば利用する人も増え、利用者が多くなれば渋滞も起こり、当然「低速道路にうんざり」といった週末にもなるでしょう。
先日、米国のTerrafugia社が空飛ぶ車『Transition』の初飛行に成功したと発表しました。
この空飛ぶ車は、時速115マイル(約185km)で450マイル(約724km)※を移動できるといいます。
その初飛行の映像は、滑走路を少し「飛んだ」程度の、まるでライト兄弟による初飛行のようですが、こんな車があったら、渋滞の憂鬱もなくなるかもと思わせる魅力があります。
Terrafugia社のCEOが言うとおり、トランジションが「移動手段の革命となる」日もそう遠くないかもしれません。
※東京-岡山間に相当
料金体系が複雑で非常にわかりづらいとはいえ、安くなれば利用する人も増え、利用者が多くなれば渋滞も起こり、当然「低速道路にうんざり」といった週末にもなるでしょう。
先日、米国のTerrafugia社が空飛ぶ車『Transition』の初飛行に成功したと発表しました。
この空飛ぶ車は、時速115マイル(約185km)で450マイル(約724km)※を移動できるといいます。
その初飛行の映像は、滑走路を少し「飛んだ」程度の、まるでライト兄弟による初飛行のようですが、こんな車があったら、渋滞の憂鬱もなくなるかもと思わせる魅力があります。
Terrafugia社のCEOが言うとおり、トランジションが「移動手段の革命となる」日もそう遠くないかもしれません。
※東京-岡山間に相当
2008年10月05日
電動アシスト自転車が、いく
警察庁は近く道交法施行規則の一部を改正して、「電動アシスト自転車」の補助率を最大2倍に引き上げることを決めた※1ようです。
これは人の力と原動機で補う力の比率を、1対1(補助率1)を1対2(補助率2)にする※2ことで、発進の際や坂道走行など低速時の負担をより軽くするというもの。
自転車は移動手段である以上、基本的に車道を走るわけですが、安全面から自動車と同列で扱うわけにも行かず、かといって歩道では歩行者が優先されるなど、自転車の法律的位置づけは非常にあいまいです。
また、全国にある自転車専用の自転車道は約8万キロで、そのうちの約90%が「自転車歩行者道」。
つまり「自転車通行可の歩道」だそうです※2。
無駄な自動車道より、身近な自転車道を増やしてほしいと思う人は多いと思いますが、自動車税、ガソリン税など「カネを吸い上げられない」自転車のための専用道を造ろうということにはいかないのでしょう。
ちなみにヨーロッパの都市では、一般車両が通らないことや、バスと自転車の速度差が少ないことなどから、「バスレーン」を自転車の走行空間として活用しており、日本でも金沢市内で導入が始まっています。
自転車、特に電動アシスト自転車の道路交通法上の取り扱いは、今後パーソナルモビリティが一般道で走行できる際の参考になるものだけにその動向が注目されます。
※1 時事通信10月2日
※2 時速15キロまで
※3 ウィキペディア 自転車道
ロボットが街に出る日 (2006.1.31)
クルマを売って、ロボットを買う (2006.8.13)
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの「願い」 (2007.4.16)
ちょっとだけ気になる商品(8) (2008.6.9)
ちょっとだけ気になる商品(9) (2008.8.27)
これは人の力と原動機で補う力の比率を、1対1(補助率1)を1対2(補助率2)にする※2ことで、発進の際や坂道走行など低速時の負担をより軽くするというもの。
自転車は移動手段である以上、基本的に車道を走るわけですが、安全面から自動車と同列で扱うわけにも行かず、かといって歩道では歩行者が優先されるなど、自転車の法律的位置づけは非常にあいまいです。
また、全国にある自転車専用の自転車道は約8万キロで、そのうちの約90%が「自転車歩行者道」。
つまり「自転車通行可の歩道」だそうです※2。
無駄な自動車道より、身近な自転車道を増やしてほしいと思う人は多いと思いますが、自動車税、ガソリン税など「カネを吸い上げられない」自転車のための専用道を造ろうということにはいかないのでしょう。
ちなみにヨーロッパの都市では、一般車両が通らないことや、バスと自転車の速度差が少ないことなどから、「バスレーン」を自転車の走行空間として活用しており、日本でも金沢市内で導入が始まっています。
自転車、特に電動アシスト自転車の道路交通法上の取り扱いは、今後パーソナルモビリティが一般道で走行できる際の参考になるものだけにその動向が注目されます。
※1 時事通信10月2日
※2 時速15キロまで
※3 ウィキペディア 自転車道
ロボットが街に出る日 (2006.1.31)
クルマを売って、ロボットを買う (2006.8.13)
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの「願い」 (2007.4.16)
ちょっとだけ気になる商品(8) (2008.6.9)
ちょっとだけ気になる商品(9) (2008.8.27)
2007年11月22日
ロボットの社会参加と共有空間
ドイツ西部のボームテという街の中心部で、交通の安全性を高めるために、9月からすべての信号と標識を取り外す試みをはじめました。
これは、信号や標識がないほうが人々も慎重になり、危険を避けようとする心理が働くため、結果として事故が少なくなるという「共有空間」(Shared Space)という考えに基づいています。
ITS(高度道路交通システム)や、危険回避などのクルマのロボット化は、交通事故を減らし、安全な社会を実現するために有効だと思いますが、それはあくまで従来の道路インフラの高度利用とクルマの乗員保護が中心。
今後のパーソナルモビリティの進展や将来のロボットの社会参加を考えた場合、人と車を明確に区分けするというこれまでの道路インフラの延長ではなく、人とロボットが共存できる新たな発想のインフラ整備が必要になってきます。
ロボットにやさしい街づくりは、お年寄りや障害者にもやさしいユニバーサルデザインとなるはずなので、この「共有空間」という考え方は、ロボットと暮らす社会を実現するうえでのヒントになるかもしれません。
日本でもロボット特区で実施してみたらどうでしょう。
参考 :
ロボットが街に出る日 (2006.1.31)
エコとユニバーサルデザインの先へ (2006.5.11)
生まれてから120年もすると (2006.5.29)
一日3機のジャンボジェット機が墜落 (2006.5.31)
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
ロボティックライフスタイル「序曲」 (2006.8.15)
逆転の発想の遺伝子 (2007.4.10)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの願い (2007.4.16)
ロボットに関するいくつかの報告書B (2007.5.9)
ロボットに関するいくつかの報告書C (2007.5.11)
バリアフリー、Intimateな技術の活用 (2007.7.27)
自動車業界頼み市場規模予測 (2007.9.5)
これは、信号や標識がないほうが人々も慎重になり、危険を避けようとする心理が働くため、結果として事故が少なくなるという「共有空間」(Shared Space)という考えに基づいています。
ITS(高度道路交通システム)や、危険回避などのクルマのロボット化は、交通事故を減らし、安全な社会を実現するために有効だと思いますが、それはあくまで従来の道路インフラの高度利用とクルマの乗員保護が中心。
今後のパーソナルモビリティの進展や将来のロボットの社会参加を考えた場合、人と車を明確に区分けするというこれまでの道路インフラの延長ではなく、人とロボットが共存できる新たな発想のインフラ整備が必要になってきます。
ロボットにやさしい街づくりは、お年寄りや障害者にもやさしいユニバーサルデザインとなるはずなので、この「共有空間」という考え方は、ロボットと暮らす社会を実現するうえでのヒントになるかもしれません。
日本でもロボット特区で実施してみたらどうでしょう。
参考 :
ロボットが街に出る日 (2006.1.31)
エコとユニバーサルデザインの先へ (2006.5.11)
生まれてから120年もすると (2006.5.29)
一日3機のジャンボジェット機が墜落 (2006.5.31)
モビリティ・デバイト (2006.8.6)
ロボティックライフスタイル「序曲」 (2006.8.15)
逆転の発想の遺伝子 (2007.4.10)
選挙カーからの「お願い」より、セグウェイへの願い (2007.4.16)
ロボットに関するいくつかの報告書B (2007.5.9)
ロボットに関するいくつかの報告書C (2007.5.11)
バリアフリー、Intimateな技術の活用 (2007.7.27)
自動車業界頼み市場規模予測 (2007.9.5)
2006年10月03日
「時間」を共有できるロボット
よい映画を観たり、おもしろい小説を読んだりすると、誰かに話たくなるし、ほめたくもなるものです。
先日発売されたレクサス「LS460」。
レクサスの旗艦車として、また突出した先進技術車として、あらゆる面で注目されているクルマです。
LS460は、プレミアムカーでありながら、これみよがしの派手な外観や豪奢な内装というわけではありません。
匠なデザインや高級素材は「時間」と共にじわじわと効いてくるつくりになっています。
そして、LS460と共に過ごす「時間」を重視し、
「おもてなしの心」という相手を気遣う繊細な気持ちをそのコンセプトにしています。
LS460は、「駆け抜ける歓び」や目をみはる豪華さはないけれど、日常の生活にクルマだけが突出することなく、ごく自然に「時間」を共有できるクルマ。
大量生産大量消費の代名詞であった自動車産業のトヨタが、
老舗の高級旅館の精神を世界規模で行おうというわけですから、ブランドの確立までにはそれなりの時間はかかるでしょう。
また、売り上げを巡っての葛藤もあることでしょう。
LS460の本体販売価格は、770万円〜965万円。
上質でここちよい「時間」を共有できるならロボットにそれぐらいのお金を出しても良い。
そう思わせるプレミアムロボットの登場は、まだまだ先のようです。
参考コラム :
ロボットとCRM (1/15)
プレミアムロボット (1/18)
一日3機のジャンボジェットが墜落 (5/31)
4つの将来のゴール (6/2)
モビリティ・デバイト (8/6)
先日発売されたレクサス「LS460」。
レクサスの旗艦車として、また突出した先進技術車として、あらゆる面で注目されているクルマです。
LS460は、プレミアムカーでありながら、これみよがしの派手な外観や豪奢な内装というわけではありません。
匠なデザインや高級素材は「時間」と共にじわじわと効いてくるつくりになっています。
そして、LS460と共に過ごす「時間」を重視し、
「おもてなしの心」という相手を気遣う繊細な気持ちをそのコンセプトにしています。
LS460は、「駆け抜ける歓び」や目をみはる豪華さはないけれど、日常の生活にクルマだけが突出することなく、ごく自然に「時間」を共有できるクルマ。
大量生産大量消費の代名詞であった自動車産業のトヨタが、
老舗の高級旅館の精神を世界規模で行おうというわけですから、ブランドの確立までにはそれなりの時間はかかるでしょう。
また、売り上げを巡っての葛藤もあることでしょう。
LS460の本体販売価格は、770万円〜965万円。
上質でここちよい「時間」を共有できるならロボットにそれぐらいのお金を出しても良い。
そう思わせるプレミアムロボットの登場は、まだまだ先のようです。
参考コラム :
ロボットとCRM (1/15)
プレミアムロボット (1/18)
一日3機のジャンボジェットが墜落 (5/31)
4つの将来のゴール (6/2)
モビリティ・デバイト (8/6)
2006年06月01日
当たり前の物を、消していくと
<つづき>
ハイブリッド車は全体の7割弱が電装品(エレクトロニクス)で、燃料電池車になるとその比率は9割程度まで上がる可能性があるようです。
東京大学の新誠一氏は、エレクトロニクス化によるクルマの将来について、車に装備されている当たり前の物をひとつずつ消していくというおもしろい試みをしています。
キー、3連メータ、ミラー、窓、ハンドル、アクセル、ブレーキ、ガソリンエンジンを消し、最後にどうしても消せないタイヤについては、タイヤの中にモータを搭載したインホイールモータにして、
「タイヤをつければすべてのものがクルマになる」
という、あえて極端なストーリーを示しています。
そして、最後にクルマのロボット化について触れ、
「数百万のロボットを自動車という名前で売っていこう」
と提案しています。
<つづく>
参考文献 : 「カーエレクトロニクス最前線」(新 誠一著 工業調査会)
ハイブリッド車は全体の7割弱が電装品(エレクトロニクス)で、燃料電池車になるとその比率は9割程度まで上がる可能性があるようです。
東京大学の新誠一氏は、エレクトロニクス化によるクルマの将来について、車に装備されている当たり前の物をひとつずつ消していくというおもしろい試みをしています。
キー、3連メータ、ミラー、窓、ハンドル、アクセル、ブレーキ、ガソリンエンジンを消し、最後にどうしても消せないタイヤについては、タイヤの中にモータを搭載したインホイールモータにして、
「タイヤをつければすべてのものがクルマになる」
という、あえて極端なストーリーを示しています。
そして、最後にクルマのロボット化について触れ、
「数百万のロボットを自動車という名前で売っていこう」
と提案しています。
<つづく>
参考文献 : 「カーエレクトロニクス最前線」(新 誠一著 工業調査会)
2006年05月30日
人知を超えた複雑さ
<つづく>
クルマが故障した場合、ディーラーの修理場にもっていくわけですが、現在クルマに搭載されているマイコンの数は100個くらいあるそうで、プロの整備士もテスターをかけて、問題箇所を特定し、部品交換するだけということが多くなっています。
それは下手に調整したりすると電子制御全体に影響が出る可能性があるためです。
自動車メーカーも不具合のクルマを出さないよう大変な努力していると思いますが、ソフトウエアがこれだけ複雑になり、開発期間も短くなるとどうしても不具合は避けられないようです。
国土交通省のリコール対策室の発表によると、2005年のリコール届出台数は、556万3千台。
クルマのエレクトロニクス化にあわせるように、リコール届出件数が急激に増加しています。
つまり、将来どんな不具合がでるのかメーカー側も予測ができないため、出荷時の保証だけでなく、出荷後の補償に考え方を切り替えた結果ともいえます。
ホンダの「インターナビ・プレミアムクラブ」、トヨタの「G-BOOK」、日産の「カーウィングス」など、クルマの状態を継続的に維持・管理するテレマティクス・サービス※が始まっています。
<つづく>
※テレマティクスとは、通信(テレコミュニケーション)と情報処理(インフォマティクス)を組み合わせた造語。
カーナビや電子メールの送受信はもちろん、車の状況を外部からモニターし、事故や故障などのトラブルに伴うロードサービスの手配から、運転者の自宅や保険会社へ自動的にメール連絡などを行うことができる。
<参考文献> 「カーエレクトロニクス最前線」
(新 誠一著 工業調査会)
クルマが故障した場合、ディーラーの修理場にもっていくわけですが、現在クルマに搭載されているマイコンの数は100個くらいあるそうで、プロの整備士もテスターをかけて、問題箇所を特定し、部品交換するだけということが多くなっています。
それは下手に調整したりすると電子制御全体に影響が出る可能性があるためです。
自動車メーカーも不具合のクルマを出さないよう大変な努力していると思いますが、ソフトウエアがこれだけ複雑になり、開発期間も短くなるとどうしても不具合は避けられないようです。
国土交通省のリコール対策室の発表によると、2005年のリコール届出台数は、556万3千台。
クルマのエレクトロニクス化にあわせるように、リコール届出件数が急激に増加しています。
つまり、将来どんな不具合がでるのかメーカー側も予測ができないため、出荷時の保証だけでなく、出荷後の補償に考え方を切り替えた結果ともいえます。
ホンダの「インターナビ・プレミアムクラブ」、トヨタの「G-BOOK」、日産の「カーウィングス」など、クルマの状態を継続的に維持・管理するテレマティクス・サービス※が始まっています。
<つづく>
※テレマティクスとは、通信(テレコミュニケーション)と情報処理(インフォマティクス)を組み合わせた造語。
カーナビや電子メールの送受信はもちろん、車の状況を外部からモニターし、事故や故障などのトラブルに伴うロードサービスの手配から、運転者の自宅や保険会社へ自動的にメール連絡などを行うことができる。
<参考文献> 「カーエレクトロニクス最前線」
(新 誠一著 工業調査会)


